地震や土砂災害などの現場で、瓦礫の下に埋もれた人を探し出すのが「災害救助犬」です。優れた嗅覚を活かし、人間の目や機械では発見が難しい場所からも、生存者の手がかりを見つけ出します。国内外の被災地で活動する姿が、ニュースで取り上げられることもありますね。
その役割に就くまでの流れ
災害救助犬には法律上の全国統一の認定制度はなく、一般社団法人ジャパンケネルクラブ(JKC)や、NPO法人災害救助犬ネットワークなど、全国におよそ40の団体がそれぞれの基準で認定試験を実施しています。がれきの下や倒壊した建物の中に取り残された人を、優れた嗅覚で見つけ出す訓練を積み、実際の災害現場では自治体や警察・消防の要請を受けて出動する仕組みです。
JKCの認定試験は初級にあたる「A級」と、それに合格した犬だけが挑戦できる「B級」の2段階に分かれており、試験は毎年5〜7回開催されるものの合格率はおよそ30%という狭き門です。全国23か所の公認育成訓練所と7か所の育成訓練所で候補犬の育成が進められており、2024年4月時点の認定犬総数は960頭にのぼりますが、実際に災害現場へ出動できる状態にある犬は136頭にとどまっています。

活躍している代表的な犬種
災害救助犬として活躍する犬種は、ジャーマン・シェパード、ラブラドール・レトリバー、ボーダー・コリーなど、体力と嗅覚に優れた犬種が中心です。ただし犬種に決まりがあるわけではなく、適性さえあれば活躍できます。
豆知識・エピソード
2011年の東日本大震災では、JKCの災害救助犬が8チーム43頭・指導手29名、また救助犬訓練協会(RDTA)からも6頭8名が被災地に出動し、警察や自治体の指揮のもとで捜索にあたりました。より近年では、2024年1月の能登半島地震でもJKCの災害救助犬が被災地に派遣されており、大きな災害が起こるたびに、こうした犬たちが現地で活動しています。人間の目や機械では見つけられない場所からも手がかりを探し出せる嗅覚は、災害現場において今も欠かせない力になっています。

直面している課題
災害救助犬の認定試験は合格率およそ30%という狭き門である一方、認定犬960頭のうち実際に出動可能な状態にあるのは136頭にとどまっており、いつ起こるか分からない災害に備える体制としては、決して余裕があるとは言えません。また、認定基準が全国およそ40の団体ごとに異なり、法律に基づく全国統一の資格制度が存在しないことも、この分野が抱える構造的な課題として指摘されています。
瓦礫の中に一筋の望みを見出す災害救助犬たち。派手な活躍が報じられることは少ないかもしれませんが、その現場では確かに命をつなぐ役割を果たしています。